JPS 人財教育研修アーキテクトサービス



経営者・人材開発責任者の声から生まれた

JPS 人財教育研修アーキテクト サービス

-「人材」から「人財」へ。人財育成プロジェクトを総合的にプロデュース-


| 人財教育研修アーキテクトサービスとは


 

全社戦略の実行に欠かせない要素、それが “人財育成”。

人財教育研修アーキテクトとは、企業独自の研修プログラムの企画から実行までを一貫してご支援させていただくサービスです。

 


| 何をやるのか


全社戦略の実行に欠かすことのできない″人財育成プロジェクト“を総合的にプロデュース。

企業独自の研修プログラムをデザインします。

 

課題抽出、要件定義、研修企画(デザイン)、研修講師選定、研修実行(運営)
研修企画、講師選定、研修実行、OJT、貴社人財のあるべき状態

貴社全社戦略・事業戦略に合わせた人財のあるべき状態の特定を行い、独自研修モジュールのストーリーを企画・立案致します。

独自研修モジュールのストーリーを実行に移すための研修コンテンツ、貴社に最適なファシリテーターの調達を実施致します。

研修実行(デリバリー)におけるファシリテーター(講師)派遣、テキスト・資材持込、当日の事務局対応を実施致します。

 

 研修終了後は、目的に応じたフォローアップが可能です。 

 例:新規事業開発に向けたプロジェクトマネジメント実行支援(PMO)


経営者様・人材開発責任者様向け

| なぜやるのか(経営者様/人財開発責任者様の課題・悩み)


経営者、人材開発責任者の方!こんな課題・悩みありませんか?

  • 自社の人財育成プランの策定に苦慮している…
  • 満足度の高い研修だが効果に満足できていない…
  • 会社の未来を担う、次世代リーダーが育たない…
  • 研修で学んだことが実践に活かされていない…
  • ワクワク感あふれるイノベーティブな組織風土を構築したい… etc.

お任せください!人財育成プロジェクトのプロフェッショナル集団日本プロジェクトソリューションズが解決します!

     教育研修事業部 池 内 信 弘
     教育研修事業部 池 内 信 弘

人財育成ビジネス20年以上の経験から導き出した答え・想い。

このようなお客様の課題を解決したい!

その一心で生まれたのが、JPS 人財教育研修アーキテクトサービスです。

挙げはじめたらきりがありませんが、経営者・人材開発責任者の方々は、日々このような社員(人)に関わる本質的な課題に頭を悩ませています。

一方でその対象となる社員も当然、直面する現実の課題に向き合い、日々思い悩みながらの葛藤を続けています。そのような両者が研修の現場で向き合ったとしても、目的の共有がなされていないため、押し付け感、やらされ感が蔓延してしまうのです。お互い、現状を「より良くしたい」という本質的な願いは共通で、その願いの実現に向けたアプローチが異なるだけなのです。アプローチの先にあるゴールをお互いが納得し、適切にPDCAを廻していくことが人財育成には極めて重要なのです。

私達は優れたプロジェクトマネジメントの専門家集団かつ、人財育成・人財教育プログラムの設計者・実行者でもあります。人財育成をテーマとしたプロジェクトのプロデュースなら、私たち日本プロジェクトソリューションズにお任せください。

 

↓【直感で分かる!】 人財教育研修アーキテクトサービスの全体像(約3分)↓

まずはぜひとも動画をご覧ください。人材教育研修アーキテクトについて分かりやすく解説しています。


| どうやってやるのか


日本プロジェクトソリューションズは、プロジェクトマネジメントの専門会社です。

人財育成ビジネス20年以上の経験×プロジェクトマネジメントの知識と技術によって、お客様独自の″人財育成プロジェクト“ を着実に成功へと導きます!

ー 人材育成プロジェクトの進め方 ー

 

ヒアリング

  ✓ 現状認識とニーズの明確化

  ✓ ゴール設定

  ✓ 相互役割の規定

 

 

デザイン

  ✓ ステークホルダーへのインタビュー

  ✓ プログラムコンセプトの策定

  ✓ 講師選定と詳細調整

  ✓ 評価指標の設計と設定

 

 

合意形成

  ✓ 実施に向けてのダンドリ調整

  ✓ 相互役割の規定

 

 

実行支援

  ✓ 事務局代行

 

 

評価フィードバック

  ✓ 総合点に対する項目の相関度合

  ✓ 次回、改善項目の明確化

  ✓ 講師へのフィードバックポイント

 

【経営陣が期待する効果を上げる視点】

【経営陣が期待する効果を上げる視点】
【経営陣が期待する効果を上げる視点】

 ※個別の能力には「個人の能力」「組織の能力」が包含されています。

出典:「パフォーマンスコンサルティング」Human Value刊を参照

【行程管理例】


 

企業ごとに「戦略」は異なり、「 現在の人材状態(課題)」も、あるべき理想の人財状態(ゴール)」 も異なります。

 

すなわち、現在から理想への人財育成のルートは十社十色よって、独自研修プログラムの開発・導入が必要不可欠です。

 

人財教育研修担当者様向け

| 人財教育研修担当者への想い


■なぜやるのか(人財教育研修担当者様の課題・悩み)

人財教育研修担当者の方!こんな課題・悩みありませんか?

  • コストがカットされてしまった!来年度の研修は何をやればいいのだろうか?
  • 全社戦略に沿った研修を企画しろといわれても?
  • どんな講師をアサインしたらいいのだろう
  • この階層にあった会場はどこだろうか?
  • 研修の効果を求められても? etc.

 

人財教育研修は「人的資源に対する投資」その事を徹底的に意識することで人財教育研修担当者の価値を高めることに繋がる。

 

↓【直感で分かる!】 人財教育研修担当者様のあるべき姿とは(約4分)↓

まずはぜひとも動画をご覧ください。人財教育研修担当者様への想いを解説しています。

人材育成担当者の存在意義とは(人財育成≠研修を実行する)

     教育研修事業部 池 内 信 弘
     教育研修事業部 池 内 信 弘

人財育成という仕事は、経営学的に考えると企業戦略を実現するために

1.従業員が備えておかなければならない、業務遂行能力(スキル/知識/ビヘイビア)を高める

2.生産性を高めるうえでの組織風土を構築する

上記を達成するためには、自社の戦略を徹底的に理解し、それぞれのタスクの繋がりを考え、

あるべき到達点を設定することから始まります。そのうえで、目標を達成させるための要件を定義し道筋をつくり業務を遂行する事が求められているのです。

しかし、現実は目標設定より周辺の業務に忙殺され、人財育成担当者として本来業務が手薄になっているのが現状です。人財育成会社やコンサルタントは、自社のプログラムを売り込むために色々な提案をしてきます。数ある提案の中で、最終的に中身を決めるのは、戦略上の課題を理解している

皆さんなのです。人財教育担当者にとって重要なのは、価値提供を生み出すうえでの本質に向かいあう時間を確保することのなのです。


| どうやってやるのか


日本プロジェクトソリューションズは、プロジェクトマネジメントの専門会社です。人財教育研修周辺業務20年以上の経験×プロジェクトマネジメントの知識と技術によって、″教育研修周辺業務アウトソーシングプロジェクト“ を成功へと導きます!

 

 

ー 教育研修周辺業務アウトソーシングプロジェクトの進め方 ー

 

教育研修周辺業務をアウトソーシングして、本来業務に特化

 

人財教育担当者が担う業務は、

1.研修実施前

2.研修実施時

3.研修実施後

それぞれの場面において、下図の例のように多岐に渡る業務が発生しています。

 

その理由は簡単です

1.前年踏襲型では済まなくなっている

2.研修の効果が求められている

3.人財教育担当者の人数が減っている

 

これは、ビジネス環境の変化により戦略が変わり、それに伴い求められる人財像も変化して

いるからに他なりません。

 

教育研修周辺業務をアウトソーシングして、固定費を変動費へ

 

周辺業務をアウトソースするポイントは、マニュアル化できることです。

 

マニュアル化できるということは手順に沿って進めれば言い訳ですから、極端な言い方をすれば

誰でもできる事なのです。むしろ、このような作業は、その事に精通している専門会社に委託する方が、スピーディーでクオリティーの高いものが提供できるのです。

 

日本プロジェクトソリューションズ㈱はプロジェクトマネジメントプロフェッショナル集団です。

したがって、皆様にとって暗黙知(俗人的)になっている業務を可視化するのはお手の物です。

この可視化することにより、皆さんが本来行うべき本質的な業務が顕在化してくるのです

 

教育研修周辺業務をアウトソーシング化するまでの手順とは

 

1.ゴールを設定する

アウトソーシングすることにより何を達成したのかを明確にする

1)業務を効率化し、主業務に取り組める時間を確保する

2)固定を変動費化しコストを抑制する

3)プログラムのクオリティーを向上させる など

 

2.アウトソーシングの形態を決める

一言でアウトソーシングを言っても幾つかの形態があります。

目的に応じて使い分ける必要があります。

1)自社に常駐型で派遣をしてもらう

2)自社外にて作業をしてもらう

3)自社のシステムを活用するのか、他社のシステムを活用するのか

 

3.業務範囲を明確にする

業務フロー、およびWBS等のフレームを活用して

1)自社で行うこと

2)アウトソーサーにお願いすること

上記を明確にし、どこまで権限移譲をするのかを明確に定義をする

 

4.契約

NDA、基準となる費用、勤務形態と時間などを細かい取り決める

 


| 導入事例(実績一例)


人財育成をコストから投資へ、実践的なスキル、アカデミックな知識、修羅場が伴う実践、未来視点で構想し、野心を持った次世代リーダーを育成する

 

【上場メーカー】6か月間:計12回のモジュールプログラム 受講者16名(4チーム編成)

 

この企業は優秀な技術者集団ではあるが、以下の課題を抱えておりコアコンピタンスを活用した新たな事業を開発が遅々と進まないという現状を抱えていた。

【課題】

  • 組織構造がひょうたん型でありリーダーシップパイプラインが途切れている
  • 日常の技術開発は行われいるが「改善」「改良」の領域で止まっている
  • 技術者としては優秀であるが事業としての感覚が不足している
  • 暗黙の組織間の壁があり互いに自部門を守る傾向が強い

【ソリューション】

  • 経営戦略論の理解
  • 事業構想の理解
  • ビジネススキルの理解と活用法
  • ダンドリ術の理解と実践
  • プレゼンテーションスキルの向上
  • クロスファンクション、及び階層を超えたメンバーのネットワーク化
  • 経営層とのパイプライン構築

 

【成果】

  • 1チームのアイデアにGoサインが出された。
    現在、プロジェクトチーム化され、上市に向け要素分解のサポートを実施している。
  • 管理職に抜擢されたメンバーがでた。
    研修期間中の言動スタイルが他の参加者に好影響を与えている姿が、経営陣の目に留まった。

| 経験と実績豊富な講師陣


日本プロジェクトソリューションズは、

フレキシビリティと垣根を超えた豊富なネットワークの幅により、ビジネスプロフェッショナル講師・大学院講師陣を貴社ニーズに合わせてアサイン致します。

| アカデミックな知識

  • 一橋大学大学
  • 神戸大学大学院
  • 慶応大学大学院
  • 早稲田大学 公共経営大学院
  • 青山学院大学大学院
  • 法政大学大学院
  • 明治大学大学院

| 豊富な講師陣

  • 日本プロジェクトソリューションズ株式会社
  • インパクトジャパン株式会社
  • 日本経済新聞社
  • 株式会社ビジネスリサーチラボ
  • 株式会社ノビテク
  • 株式会社リードクリエイト
  • リアルワン株式会社
  • リーダーシップコンサルティング
  • 日本PMO協会
  • 人財教育研修会社
  • 人財派遣会社
  • 個人独立講師


| お取引・サービス・セミナー提供実績例


(順不同)

味の素株式会社様

株式会社パソナ様

株式会社オートバックスセブン様

ソニー株式会社様

ソニー生命保険株式会社様

ジブラルタ生命保険株式会社様

ボッシュ株式会社様

株式会社エイブル様

参天製薬株式会社様

文化シヤッター株式会社様

アイ・ティー・エックス株式会社様

豊田通商株式会社様

テクマトリックス株式会社様

株式会社コラボス様

株式会社メディックス様

株式会社PhoneAppli様

株式会社サイバーコネクション様

株式会社ネットラーニング様

インパクトジャパン株式会社様

株式会社アルク様

株式会社パソナテック様

光伸エンジニアリング株式会社様

株式会社JCDソリューション様

キューアンドエー株式会社様

ディー・キュービック株式会社様

株式会社 三技協様

もしもん株式会社様

株式会社M.H.M様

クローバー動物病院様

マネジメントバイタリティ様

一般社団法人 日本PMO協会様

特定非営利活動法人NPO サポートセンター

株式会社カサレアル様

ファイナンシャルリバティ株式会社様

株式会社ルミノーゾ・パートナーズ様

株式会社シープ様

ニスコム株式会社様

日本プロジェクトマネジメント協会様

Gift Your Life 株式会社様

株式会社虎ノ門ファイナンシャル様

サイド・バイ・サイド株式会社様

株式会社ごえんフィナンシャル様

株式会社M'sライフコンサルタント様

インシュラーズ株式会社様

 

日本コカ・コーラ株式会社様

株式会社リクルートジョブズ様

日本郵船株式会社様

日本郵便株式会社様

トレンドマイクロ株式会社様

ソネット株式会社様

アイビーシステム株式会社様

ディーコープ株式会社様

ロクシタンジャポン株式会社様

株式会社ノビテク様

株式会社IDEASS(イデアス) 様

株式会社プラスアルファ・コンサルティング様

ウィルソン・ラーニング ワールドワイド株式会社様

シスメックス株式会社様

エース損害保険株式会社様

キューアンドエーワークス株式会社様

一般社団法人 生涯学習普及協会様

サンドプレイス株式会社様

株式会社アントレ・ラボコーポレーション様

株式会社CCM総合研究所様

WithYou株式会社様

株式会社PETWORK様

株式会社英揮情報システム様

大興電子通信株式会社様

エン・ジャパン株式会社様

一般社団法人 日本能率協会様

株式会社 JTBモチベーションズ様

TIS株式会社様

株式会社やさしい森様

クロス・ヘッド株式会社様

株式会社アイクラウド様

株式会社 I.I.E.国際環境研究所様

コダワリ・ビジネス・コンサルティング株式会社様

公益財団法人 北海道中小企業総合支援センター様

特定非営利活動法人 NPOサポートセンター様

青山学院大学様

亜細亜大学様

産業技術大学院大学様

聖学院大学様

大手製薬会社様

大手化粧品メーカー様

大手情報通信事業者様

大手建材メーカー様

大手プリンターメーカー様

 



  • 米国PMI認定教育機関(R.E.P.)
  • 日本プロジェクトマネジメント協会正会員
  • 日本PMO協会公式スポンサー
  • 公益社団法人渋谷法人会正会員
  • 株式会社ネットラーニング正規代理店
  • 株式会社カサレアル正規取次店
  • プロジェクト管理ツール Clarizen正規代理店

■お問合せフォーム


人財育成に関する課題・お悩みは、日本プロジェクトソリューションズにお気軽にお問い合わせください。

経営者様、人材開発責任者・担当者様からのご連絡を心よりお待ちしております。

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