経営者・人材開発責任者の声から生まれた
-「人材」から「人財」へ。人財育成プロジェクトを総合的にプロデュース-
全社戦略の実行に欠かせない要素、それが “人財育成”。
人財教育研修アーキテクトとは、企業独自の研修プログラムの企画から実行までを一貫してご支援させていただくサービスです。
全社戦略の実行に欠かすことのできない″人財育成プロジェクト“を総合的にプロデュース。
企業独自の研修プログラムをデザインします。
貴社全社戦略・事業戦略に合わせた人財のあるべき状態の特定を行い、独自研修モジュールのストーリーを企画・立案致します。
独自研修モジュールのストーリーを実行に移すための研修コンテンツ、貴社に最適なファシリテーターの調達を実施致します。
研修実行(デリバリー)におけるファシリテーター(講師)派遣、テキスト・資材持込、当日の事務局対応を実施致します。
研修終了後は、目的に応じたフォローアップが可能です。
例:新規事業開発に向けたプロジェクトマネジメント実行支援(PMO)
経営者様・人材開発責任者様向け |
人財育成ビジネス20年以上の経験から導き出した答え・想い。
このようなお客様の課題を解決したい!
その一心で生まれたのが、JPS 人財教育研修アーキテクトサービスです。
挙げはじめたらきりがありませんが、経営者・人材開発責任者の方々は、日々このような社員(人)に関わる本質的な課題に頭を悩ませています。
一方でその対象となる社員も当然、直面する現実の課題に向き合い、日々思い悩みながらの葛藤を続けています。そのような両者が研修の現場で向き合ったとしても、目的の共有がなされていないため、押し付け感、やらされ感が蔓延してしまうのです。お互い、現状を「より良くしたい」という本質的な願いは共通で、その願いの実現に向けたアプローチが異なるだけなのです。アプローチの先にあるゴールをお互いが納得し、適切にPDCAを廻していくことが人財育成には極めて重要なのです。
私達は優れたプロジェクトマネジメントの専門家集団かつ、人財育成・人財教育プログラムの設計者・実行者でもあります。人財育成をテーマとしたプロジェクトのプロデュースなら、私たち日本プロジェクトソリューションズにお任せください。
↓【直感で分かる!】 人財教育研修アーキテクトサービスの全体像(約3分)↓
まずはぜひとも動画をご覧ください。人材教育研修アーキテクトについて分かりやすく解説しています。
日本プロジェクトソリューションズは、プロジェクトマネジメントの専門会社です。
人財育成ビジネス20年以上の経験×プロジェクトマネジメントの知識と技術によって、お客様独自の″人財育成プロジェクト“ を着実に成功へと導きます!
ー 人材育成プロジェクトの進め方 ー
ヒアリング
✓ 現状認識とニーズの明確化
✓ ゴール設定
✓ 相互役割の規定
デザイン
✓ ステークホルダーへのインタビュー
✓ プログラムコンセプトの策定
✓ 講師選定と詳細調整
✓ 評価指標の設計と設定
合意形成
✓ 実施に向けてのダンドリ調整
✓ 相互役割の規定
実行支援
✓ 事務局代行
評価フィードバック
✓ 総合点に対する項目の相関度合
✓ 次回、改善項目の明確化
✓ 講師へのフィードバックポイント
企業ごとに「戦略」は異なり、「 現在の人材状態(課題)」も、「 あるべき理想の人財状態(ゴール)」 も異なります。
すなわち、現在から理想への人財育成のルートは十社十色。よって、独自研修プログラムの開発・導入が必要不可欠です。
人財教育研修担当者様向け |
人財教育研修は「人的資源に対する投資」その事を徹底的に意識することで人財教育研修担当者の価値を高めることに繋がる。
↓【直感で分かる!】 人財教育研修担当者様のあるべき姿とは(約4分)↓
まずはぜひとも動画をご覧ください。人財教育研修担当者様への想いを解説しています。
人財育成という仕事は、経営学的に考えると企業戦略を実現するために
1.従業員が備えておかなければならない、業務遂行能力(スキル/知識/ビヘイビア)を高める
2.生産性を高めるうえでの組織風土を構築する
上記を達成するためには、自社の戦略を徹底的に理解し、それぞれのタスクの繋がりを考え、
あるべき到達点を設定することから始まります。そのうえで、目標を達成させるための要件を定義し道筋をつくり業務を遂行する事が求められているのです。
しかし、現実は目標設定より周辺の業務に忙殺され、人財育成担当者として本来業務が手薄になっているのが現状です。人財育成会社やコンサルタントは、自社のプログラムを売り込むために色々な提案をしてきます。数ある提案の中で、最終的に中身を決めるのは、戦略上の課題を理解している
皆さんなのです。人財教育担当者にとって重要なのは、価値提供を生み出すうえでの本質に向かいあう時間を確保することのなのです。
日本プロジェクトソリューションズは、プロジェクトマネジメントの専門会社です。人財教育研修周辺業務20年以上の経験×プロジェクトマネジメントの知識と技術によって、″教育研修周辺業務アウトソーシングプロジェクト“ を成功へと導きます!
ー 教育研修周辺業務アウトソーシングプロジェクトの進め方 ー
教育研修周辺業務をアウトソーシングして、本来業務に特化
人財教育担当者が担う業務は、
1.研修実施前
2.研修実施時
3.研修実施後
それぞれの場面において、下図の例のように多岐に渡る業務が発生しています。
その理由は簡単です
1.前年踏襲型では済まなくなっている
2.研修の効果が求められている
3.人財教育担当者の人数が減っている
これは、ビジネス環境の変化により戦略が変わり、それに伴い求められる人財像も変化して
いるからに他なりません。
教育研修周辺業務をアウトソーシングして、固定費を変動費へ
周辺業務をアウトソースするポイントは、マニュアル化できることです。
マニュアル化できるということは手順に沿って進めれば言い訳ですから、極端な言い方をすれば
誰でもできる事なのです。むしろ、このような作業は、その事に精通している専門会社に委託する方が、スピーディーでクオリティーの高いものが提供できるのです。
日本プロジェクトソリューションズ㈱はプロジェクトマネジメントプロフェッショナル集団です。
したがって、皆様にとって暗黙知(俗人的)になっている業務を可視化するのはお手の物です。
この可視化することにより、皆さんが本来行うべき本質的な業務が顕在化してくるのです
教育研修周辺業務をアウトソーシング化するまでの手順とは
1.ゴールを設定する
アウトソーシングすることにより何を達成したのかを明確にする
1)業務を効率化し、主業務に取り組める時間を確保する
2)固定を変動費化しコストを抑制する
3)プログラムのクオリティーを向上させる など
2.アウトソーシングの形態を決める
一言でアウトソーシングを言っても幾つかの形態があります。
目的に応じて使い分ける必要があります。
1)自社に常駐型で派遣をしてもらう
2)自社外にて作業をしてもらう
3)自社のシステムを活用するのか、他社のシステムを活用するのか
3.業務範囲を明確にする
業務フロー、およびWBS等のフレームを活用して
1)自社で行うこと
2)アウトソーサーにお願いすること
上記を明確にし、どこまで権限移譲をするのかを明確に定義をする
4.契約
NDA、基準となる費用、勤務形態と時間などを細かい取り決める
【上場メーカー】6か月間:計12回のモジュールプログラム 受講者16名(4チーム編成)
この企業は優秀な技術者集団ではあるが、以下の課題を抱えておりコアコンピタンスを活用した新たな事業を開発が遅々と進まないという現状を抱えていた。
【課題】
【ソリューション】
【成果】
日本プロジェクトソリューションズは、
フレキシビリティと垣根を超えた豊富なネットワークの幅により、ビジネスプロフェッショナル講師・大学院講師陣を貴社ニーズに合わせてアサイン致します。
(順不同)
味の素株式会社様
株式会社パソナ様
株式会社オートバックスセブン様
ソニー株式会社様
ソニー生命保険株式会社様
ジブラルタ生命保険株式会社様
ボッシュ株式会社様
株式会社エイブル様
参天製薬株式会社様
文化シヤッター株式会社様
アイ・ティー・エックス株式会社様
豊田通商株式会社様
テクマトリックス株式会社様
株式会社コラボス様
株式会社メディックス様
株式会社PhoneAppli様
株式会社サイバーコネクション様
株式会社ネットラーニング様
インパクトジャパン株式会社様
株式会社アルク様
株式会社パソナテック様
光伸エンジニアリング株式会社様
株式会社JCDソリューション様
キューアンドエー株式会社様
ディー・キュービック株式会社様
株式会社 三技協様
もしもん株式会社様
株式会社M.H.M様
クローバー動物病院様
マネジメントバイタリティ様
一般社団法人 日本PMO協会様
特定非営利活動法人NPO サポートセンター
株式会社カサレアル様
ファイナンシャルリバティ株式会社様
株式会社ルミノーゾ・パートナーズ様
株式会社シープ様
ニスコム株式会社様
日本プロジェクトマネジメント協会様
Gift Your Life 株式会社様
株式会社虎ノ門ファイナンシャル様
サイド・バイ・サイド株式会社様
株式会社ごえんフィナンシャル様
株式会社M'sライフコンサルタント様
インシュラーズ株式会社様
日本コカ・コーラ株式会社様
株式会社リクルートジョブズ様
日本郵船株式会社様
日本郵便株式会社様
トレンドマイクロ株式会社様
ソネット株式会社様
アイビーシステム株式会社様
ディーコープ株式会社様
ロクシタンジャポン株式会社様
株式会社ノビテク様
株式会社IDEASS(イデアス) 様
株式会社プラスアルファ・コンサルティング様
ウィルソン・ラーニング ワールドワイド株式会社様
シスメックス株式会社様
エース損害保険株式会社様
キューアンドエーワークス株式会社様
一般社団法人 生涯学習普及協会様
サンドプレイス株式会社様
株式会社アントレ・ラボコーポレーション様
株式会社CCM総合研究所様
WithYou株式会社様
株式会社PETWORK様
株式会社英揮情報システム様
大興電子通信株式会社様
エン・ジャパン株式会社様
一般社団法人 日本能率協会様
株式会社 JTBモチベーションズ様
TIS株式会社様
株式会社やさしい森様
クロス・ヘッド株式会社様
株式会社アイクラウド様
株式会社 I.I.E.国際環境研究所様
コダワリ・ビジネス・コンサルティング株式会社様
公益財団法人 北海道中小企業総合支援センター様
特定非営利活動法人 NPOサポートセンター様
青山学院大学様
亜細亜大学様
産業技術大学院大学様
聖学院大学様
大手製薬会社様
大手化粧品メーカー様
大手情報通信事業者様
大手建材メーカー様
大手プリンターメーカー様
他
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